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Pickup News2018年3月8日

ドライブレコーダー販売初の100万台超え
死亡事故報道後急伸 - GfKジャパン -

17年のドライブレコーダー販売が前年に比べ38%増の109万台となり初めて100万台を超えた。民間調査会社のGfKジャパン(東京・中野)が発表した。全国のカー用品量販店、家電量販店、インターネット通販などの販売実績をもとにまとめられた。

17年10月に東名高速道路で発生した、あおり運転をめぐり静岡の夫婦が死亡した事故で男が逮捕・起訴された。この事故後の10月中旬以降、ドライブレコーダーの販売が急伸した。月別の販売台数を見ると、17年1~9月期は前年同期に比べ9%増で推移していたものが、10月は前年同月比2.6倍、11月は同2.4倍、12月は1.7倍に大きく伸長した。

18年に入ってからも前年比で約2倍の水準が続いている。ドライブレコーダーを生産するJVCケンウッドなど既存のメーカーとともに新規参入の事業所も増え17年現在、70強のメーカーから600以上のモデルが販売されている。

平均本体価格は前年から約1%上昇して1万4000円となっている。高価格帯と低価格帯製品へニーズが二極化しており、価格帯別数量構成比では、2万円以上の高価格帯が前年に比べて2ポイント上がって19%を占めた。5千円未満のものも11%から14%に拡大した。事故報道があった10月以降では全方位的な撮影ができる製品など高価格帯の製品が伸び、12月では2万円以上の構成比が26%に拡大している。

17年販売されたドライブレコーダーの機能面をみると、クルマが急ブレーキなどの突発的な衝撃を受けた際に役立つ衝撃検知機能の搭載は数量構成比で9割を超えていると分析する。加えて、前方衝突警告機能や車線逸脱警報機能といった運転支援機能は前年の19%から31%へ拡大した。夜間モードも前年比8%増の68%に上昇。カメラ画素数では200万画素以上が主流となっている。

昨年11月に実施した消費者調査「危険運転に関する調査」(自動車保有約1万3500人対象、インターネット調査)によれば、高機能化を求める声が多数を占め、今後の商品展開が注目される。


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